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ASCII.jp:短命に終わる「失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在

マサチューセッツ工科大学(MIT)は12月23日、短命に終わってしまう「いわゆる失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在するという論文を発表した。

これはMITスローンマネジメントスクールなどの研究者によるもので、いわゆるマーケティング分野のビッグデータ解析。2003年~2005年の間に発売された8809種を調査、3年で店舗から引き上げられた商品を失敗商品とした(3年間で約40%の新商品が生き残った)。

消費者購入履歴と商品寿命を照らしあわせ、『ある種の消費者グループ』が売上に占める比率が多いほど、その商品は短命に終わるという明確な傾向を発見した。その消費者グループが売上の20~50%を占めれば成功確率は31%減少し、さらにその消費者が商品を3回買えば成功の見込みは56%減る。そもそも3年間生き残る新商品が40%なので、そこから56%減れば商品は終わったも同然と言える。

消費者と製品寿命から導き出した傾向であるため循環論法(短命商品を買う傾向にある消費者が買う商品は短命に終わる)に見えないこともない。が、これは特定の商品ジャンルに依存しないのがポイントで、不人気飲料好きの消費者が買えば、それがスナックであっても歯磨き粉や洗剤であっても失敗に終わる可能性が高い。

それら消費者がなぜ失敗を予知可能なのかは不明だが、おそらく「メインストリームな商品」に馴染まず「ひどい製品」に鼻が効くのではないかとしている。他の研究者は、この研究はかなり新しい現象の発見であり、マネジメントを革新する可能性もあるという。

発表したMITの研究者は、この研究はある意味「クリスタル・ペプシ」を飲んでいた自伝的なものだという(クリスタルペプシは1992年に新商品として発売されたものの1年で終了した)。MITの紹介記事では、たとえとしてコーヒーコーラ「フリトレー・レモネード」や「オレオ・スイカ味」なども併記している(いずれも近年の北米市場においてひどい失敗作として歴史に残る)。

引用元: ASCII.jp:短命に終わる「失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在.

レゴが世界一愛される玩具メーカーになった6つの理由|Career Supli

レゴとはご存知の通り、単なるブロックです。もしレゴ社がこのブロックの機能に特化して開発していればすぐに頭打ちになっていたでしょう。「踏んでも痛くないようなレゴを作ろう」なんてコンセプトで作っていても、すぐに他の競合との安売り合戦になってしまうからです。

レゴ社は製品の機能ではなく、「ストーリー」に着目して商品開発を行います。例えば「プレイテーマ」シリーズと呼ばれる商品群では「シティ レゴの町シリーズ」「ニンジャゴー」といった1つ1つの商品に物語性が感じられるパッケージングを行っています。2014年に公開され同社の売り上げ増の要因にもなった「レゴムービー」も、「レゴにストーリーを持たせる」という意味では同じ効果を狙っていると考えられます。

これはマーケティングの手法の1つである「ストーリーマーケティング」の一種と言えますが、レゴの作り出したストーリーが単なるマーケティングに終わらないのは、「その先」を見据えているからです。

引用元: レゴが世界一愛される玩具メーカーになった6つの理由|Career Supli.

ネット調査、「手抜き」回答横行か 質問文読まずに…:朝日新聞デジタル

インターネットを使った意識調査で、回答者が質問文をきちんと読まずに「手抜き回答」している可能性がある――。そんな研究結果を、関西学院大の三浦麻子教授と国立情報学研究所の小林哲郎准教授がまとめた。ネット調査はマーケティングや学術研究で利用が広がっているが、ネットならではの課題もありそうだ。

三浦教授らは昨年8月、民間調査会社2社に登録するモニター計1800人を対象に、「あなたの生活に関するお伺い」と題して2回の調査を実施。質問文をきちんと読まないと正しく答えられない「引っかけ質問」を潜り込ませ、不注意や手抜きによる回答がどの程度あるかを調べた。

1回目の調査では、長い質問文の末尾で「以下の質問には回答せずに次のページに進んで下さい」と指示していたが、一社は51・2%、もう一社は83・8%のモニターが指示を守らずに答えたという。

2回目の調査では、五つの選択肢から選ぶ形式の質問を10~50問出し、そのなかに「一番『右』の選択肢を選んで下さい」などとする指示を潜り込ませた。すると、1回目で指示を守ったモニターはほとんどが2回目も指示に従ったが、1回目の調査で指示を守らなかったモニターの2割前後が2回目も指示を守らなかったという。

引用元: ネット調査、「手抜き」回答横行か 質問文読まずに…:朝日新聞デジタル.

ネットの記事、実はステマ広告…おわびや釈明相次ぐ:朝日新聞デジタル

インターネットを通して配信されるニュース記事が実は広告だとしたら――。そんな事態が今年の春以降、相次いで発覚し、ニュースサイトや広告会社がおわびや釈明を続けている。なぜ、「広告」の表記が抜けるのか。

問題提起したのは、ブロガーの山本一郎さん。「広告」と表記することなしに、さくらのように第三者を装って良い評判を流すなど、特定の企業や商品に好意的な「記事」がいくつも書かれている、と自らのブログで4月に告発した。

広告の形式や内容が記事と一体化していて、「ステルスマーケティング」(ステマ)とも呼ばれる。レーダーに映りにくいステルス戦闘機のように、ステルスは「こっそり行う」という意味。1、2年前から広がり、対象となる商品は、化粧品や健康食品、ゲームなど幅広い。例えば、「通信会社はA社のサービスが一番早い」といったほめ言葉が添えられる。

最大手ニュースサイト「ヤフーニュース」も7月、ステマ広告について「優良誤認として景品表示法違反に問われる可能性もある悪質な行為。積極的に排除し撲滅したい」との考えを公表し、マイナビニュースなど2社3媒体との契約を解除した。その後も9月に1社の配信を終了させ、12月までに複数社の配信を打ち切る予定という。

朝日新聞の取材に、マイナビ広報部は「チェック態勢が甘かった。現在は、タイアップ記事に提供会社名を明示し、広告企画と編集記事の区別を明確にしている」と話す。

引用元: ネットの記事、実はステマ広告…おわびや釈明相次ぐ:朝日新聞デジタル.

仕事のパフォーマンスが急激に劣化するおじさん – Akai’s Insight & Memo

大きな企業では、いろいろな部署や人から、「頼まれる」仕事がある人がいます。前職時代でいえば、マーケティングはその典型的な職種です。

お客様からLinuxについての戦略を聞きたいと頼まれましたので、お忙しいでしょうが、同行お願いできますか?

XXという展示会があるのですが、貴社にぜひスポンサーをお願いしたいのですが?

値引き承認が必要ですが、承認お願いできませんか?

ぜひ、XX分野でのアライアンス活動を進めませんか?

などなどです。企業は、ヒトモノカネといわれますが、マーケティング費用などのカネに絡んだことは、この手の傾向が増えると思います。

人の本性は、こういったときに現れると思うのです。

このような役割を持つと、『自分が偉い人』になったということを勘違い(勘違いでなく実際に昇進していることもあるけど)して、やたらと、態度がでかくなったりします。

こういう態度になった人は、自分に依頼がたくさん来ることが、仕事をたくさんしていると思っていますので、働かないおじさんではないのです。自分に依頼がくることがとてもうれしいので、権限委譲などはやりません。そして、自分が手を動かすよりも、より下部へ、あるいは小さな企業に仕事を丸投げしたりします。そんな命令や依頼をできる自分が好きですので、丸投げしているという理解はしていません。

また、話題の成長企業に勤めていると、講演依頼や取材を受ける機会があり、目立つことも多くあります。そういったときに、成長企業がその目立つ機会をもたらしているにもかかわらず、『自分が評価されているからだ』と思う人がよくいます。そういった人も、注意が必要だと思います。

(独立してから、小さな企業の人として、それまでつきあいのなかったこの手の成長企業に訪問したときには、この手の人から、ありがたいご説教を、何度も聞いております。仕事の手を動かせないスキルの人が多いので、その後、消えていったりしますし、うまく渡り歩く人もいます。)

引用元: 仕事のパフォーマンスが急激に劣化するおじさん – Akai's Insight & Memo.

知らぬ間に歌舞伎町のホスト業界がインバウンドマーケティング化していた。

「従来型ホスト」はよく知られるようにヘアスタイルは「スジ盛り」で黒服が定番。昔は”営業”は電話、今はLINEなどのSNSでコミュニケーションを切らさないようにマメにメッセージを送る。

一方「ネオホス」は、自由な私服、そして営業は、雑誌でモデルを務める、プロモーションビデオを作る、など。

ほら、これ、「従来型ホスト」は”営業電話・頻度の高いメールマーケティング(CRM)”のようでアウトバウンドマーケティング的で、「ネオホス」は”PR”や”コンテンツを作って集客する”というインバウンドマーケティング的じゃないですか?

「ネオホス」は”コンテンツを作り”、そして”見込み客”を集めてるわけですよ!。

しかも面白いことに、「従来のホスト」のビジネスモデルは、一人のお客さんからたくさんの売り上げをあげるモデルで、「ネオホス」のビジネスモデルは、上記のような”コンテンツ”でたくさんのお客さんを連れてきて、一人当たりの単価は低いものの、新規顧客を増やして数で稼ぐというものなのだと。この新規顧客獲得が多数できるという背景には、「ネオホス」には酒が飲めないホストもいるらしく、結果、お酒が飲めないお客さんもたくさんくるということで、”新たなマーケットを開拓”している可能性もあるだろう。

引用元: 知らぬ間に歌舞伎町のホスト業界がインバウンドマーケティング化していた。.

(3/3)ITpro Report – 「現金お断り」の格安自販機登場 JR東が駅ナカで投じた一石:ITpro

さまざまな課題を抱えながらも離陸したSuica専用自販機。現金回収の手間や現金処理部のメンテナンス費用が不要になる副次的な効果も今後見込める。それだけではない。JR東日本ウォータービジネスが見据えるのは、自販機でも精緻なマーケティングを実現することだ。

自販機での販売は従来、マーケティングがしにくかった。販売品目を見直そうにも各自販機から得られる販売状況のデータは限られていたためだ。自販機の利用者全員がSuica決済になると、個人は特定できないものの年代・性別や購入時間帯、購入頻度などが分かる。うまくデータを分析すれば、年代別の売れ筋分析や新製品のリピート率などを把握しやすくなる。

自販機利用者向けの会員プログラム「acureメンバーズ」に利用者を呼び込めれば、より高精度なマーケティング情報の収集も可能になる。現在は約5万5000人止まりだが、割安な価格設定で会員規模の拡大に弾みをつけたいと期待する。

デジタルサイネージや顔認証機能搭載の自販機、女性向けを意識した自販機など、これまでにも業界の因習にとらわれない新たな取り組みを率先して行ってきた同社。前人未踏の「一物二価」で生まれた混乱を収拾し、電子マネー決済の文化を自販機業界に根付かせられるか。Suica経済圏拡大の一翼を担う壮大な取り組みは、まだ始まったばかりである。

引用元: (3/3)ITpro Report – 「現金お断り」の格安自販機登場 JR東が駅ナカで投じた一石:ITpro.

日本経済に広がりつつある「老人共産圏」 | NBI-blog

そもそもだが、高齢者にはカネがない。世帯年収のピークは100~300万円程度であり、夫婦二人が暮らす中で月に6万円程度の貯金を切り崩しながら生活している。小遣いは月に一人3万円程度であり、できれば働いて家計を補助したいと考えている。貯金を取り崩すことには抵抗があるから、手取りで得られる年金の範囲で質素に生活する。

この世帯年収が100~300万円の高齢者夫婦を、素直に良い消費者とみなすのは難しい。なぜならスーパーで生活用品を買い、食品を買い、健康がすぐれないために高止まりした医療費を支払い、たまに温泉旅行に行けば、もうその先には消費がないからである。

こういった平均的な老人は良い消費者とは呼べず、その理由は徹底したケチぶりにある。年収が十分に低い老人は、徹底的に商品を買い叩きながら購入する傾向がある。また、老人特有の感情として「尊敬してほしい、優しくしてほしい、丁寧に接してほしい、安全に配慮してほしい。」という高級ホテルのようなハイコンタクト・サービスを要求する一方で、支払いの側を徹底的にケチる。つまり、彼らは常に過大な要求をする割には、その要求に見合うマネーを払わない。この現象を簡単に確認できるのが、温泉、ゴルフといった高年層が好む娯楽に関するネットの口コミで、そこには辛辣な批判ばかり並んでいる一方で、施設やサービスを褒めるものが少ない。

従来のマーケティングは、このような「無理筋な顧客」を想定して来なかった。ブームに乗ってくれる若者は、いつも良いお客様になってくれた。旺盛な消費をするファミリーや50代には十分に支出できる経済力があった。しかし、高齢者にはこういった消費者としての好条件がほとんど存在しない。

引用元: 日本経済に広がりつつある「老人共産圏」 | NBI-blog.

ソフトバンク 副社長に165億円の報酬 NHKニュース

大手通信会社の「ソフトバンク」は、19日付けで副社長に就任した、元グーグル幹部のニケシュ・アローラ氏に対して、経営に参画した去年9月からことし3月末までの間に165億円余りの報酬を支払っていたことが分かりました。

これは「ソフトバンク」が19日に開示した「有価証券報告書」で明らかにしたものです。

それによりますと、ソフトバンクが去年9月から経営に参画したニケシュ・アローラ氏に対して、ことし3月末までの間に支払った報酬は165億5600万円に上るということです。

この中には基本となる役員報酬に加えて、契約時のボーナスなどが含まれているということです。

信用調査会社の「東京商工リサーチ」によりますと、アローラ氏への報酬は日本企業が年度内に支払った経営幹部への報酬としては過去最高とみられるとしています。

インド出身のアローラ氏は1968年生まれの47歳。ドイツテレコム傘下の「Tモバイル」の欧州部門で最高マーケティング責任者を務めたほか、2004年から在籍したアメリカの大手IT企業、「グーグル」では上級副社長を務めました。

その後、アローラ氏は孫正義社長に請われて、去年9月から「バイスチェアマン」などとしてソフトバンクの経営に参画していました。

そして19日、都内で開かれたソフトバンクの株主総会後の取締役会で、孫社長の後継者の候補として代表権のある副社長に昇格しました。

株主総会でアローラ氏は「ソフトバンクにとっては将来、多くの困難とチャンスがあると思う。孫社長のようなエネルギー、知性にあふれた人物のもとで仕事をするのは容易ではないが、ベストを尽くしたい」と抱負を述べていました。

引用元: ソフトバンク 副社長に165億円の報酬 NHKニュース.

オリコン50年「ランキングに不純物は入れたくない」:朝日新聞デジタル

――オリコンの音楽ランキングの役割をお聞かせください。

基本的には、ブランディング機能、プロモーション機能、販売促進機能、収入予測機能、マーケティングツールの五つに分けられると思います。アーティストが1位にこだわるのはもちろんのこと、ファンも応援しているアーティストには1位になってもらいたい気持ちがある。そこから、プロモーション機能でヒットが広がっていくわけです。

――ネット配信をはじめ音楽の聴き方が多様化し、「既存のCDランキングだけでは、何が流行しているかつかめない」という声も聞きます。

ここ何年か、「最もヒット感を感じることができる音楽ランキングは何ですか」という調査を続けています。確かにある時期、CDランキングと配信ランキングとが関心度において接近した時期はありました。しかしここに来て、スマートフォンの普及で「着うたフル」の利用者が減少。逆に配信ランキングへの関心が薄れていっています。

加えて、嵐を筆頭にしたジャニーズ勢など、パッケージの販売にこだわっていて、配信で出していないケースもある。そういう理由もあって、配信などのランキングは社会的関心を失っているな、というのが我々の実感です。

――CDランキング1位と配信ランキング1位とを比べた場合、多くの人が前者の方が「売れている」と感じている、と。

そういう要素も含まれている可能性はあると思いますね。

引用元: オリコン50年「ランキングに不純物は入れたくない」:朝日新聞デジタル.