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干しひじき鉄分、実は少ない? 製法で変化、成分表改訂:朝日新聞デジタル

食品成分に関する国内唯一の公的データである日本食品標準成分表の改訂版を、文部科学省が25日に公表する。一部食品を再分析したところ、貧血防止によく食べられる干しひじきに含まれる鉄分が、最近主流の製法では従来製法よりも10分の1近くと大幅に少ないことがわかった。

干しひじきは、加工業者が原料の海藻を煮沸して渋みを取り、乾燥したものが売られている。1982年版の成分表以来、含まれる鉄分は100グラム当たり55ミリグラムとされてきた。ただ、煮沸する際に使う釜が鉄製よりもステンレス製が主流になってきていることから、専門家から製法によって成分が異なる可能性があると指摘されていた。

今回の改訂に向けて再分析したところ、鉄釜だと100グラム当たり58・2ミリグラムの鉄分を含むが、ステンレス釜だと6・2ミリグラムだった。カルシウムなどほかのミネラル成分は変わらず、豊富に含まれていた。改訂版では、製法別に成分を明記するが、製品には製法まで表示されるとは限らない。文科省の担当者は「結果に非常に驚いた。要望が高まれば、製法が表示されるようになるのではないか」と話す。

引用元: 干しひじき鉄分、実は少ない? 製法で変化、成分表改訂:朝日新聞デジタル.

<幻のイソギンチャク>東京湾で110年ぶり発見 (毎日新聞) – Yahoo!ニュース

1904年に採集されて以降、国内で確認されていなかった「ドフラインイソギンチャク」が約110年ぶりに東京湾で発見された。千葉県立中央博物館の柳研介主任上席研究員(44)らのグループが12日発行の日本動物分類学会国際学術誌に発表した。来年1月11日まで標本を県立中央博物館分館・海の博物館(同県勝浦市)で展示している。

深海に生息するドフラインイソギンチャクは1904年、三浦半島城ケ島沖で、ドイツ人研究者、フランツ・ドフラインが採集し、4年後に新種として発表した。柳研究員は、定期的にウニやナマコなどの海洋生物調査をしているグループの一人から、2012年10月24日に同県鋸南町の無人島・浮島沖の水深100~200メートルで採集したイソギンチャクが似ていると連絡を受けて調査。ドイツのミュンヘン動物学博物館に所蔵されている初採集されたドフラインイソギンチャクの標本と隔膜の配列など体の作りを比較したほか、毒が入っている部分(刺胞)のデータなどで同種と確認した。

01年には米国人研究者がニューカレドニアやパラオ深海で再発見している。しかし国内では、標本が第二次世界大戦の戦禍を免れるためミュンヘンの博物館から疎開させられ、長い間、所在不明になっていたことや、似ている別のイソギンチャクと混同されていたことで、未発見になっていたという。

引用元: <幻のイソギンチャク>東京湾で110年ぶり発見 (毎日新聞) – Yahoo!ニュース.

AppBank、元役員が横領の疑い 被害1億4000万円 – ITmedia ニュース

AppBankは12月10日、経理部門に在職していた元役員が業務上横領を行っていた疑いがあると発表した。被害額は現時点で約1億4000万円に上る見込みという。元役員については刑事告訴する方針。

同社によると、11月下旬の税務調査の過程で、支払い先の中に所在不明の取引先が見つかった。調べたところ、経理部門の責任者だった元役員が2012~15年の間、自身が関与する複数の法人を取引先であるかのように偽装し、これらの法人の口座に不正送金していたことが分かったという。

不正送金の合計額は現時点で約1億4000万円だが、被害額の確定や回収見込みなどは調査中。業績に与える影響は確定次第発表するとしている。

不正送金の範囲はほぼ特定しているが、弁護士や公認会計士など外部の専門家らによる調査委員会を設置し、他に社内の関与者がいるかどうかも含めて調べる。

同社は10月、業務関連データの一部が不正に外部に持ち出された可能性についても明らかにしており、今月7日には「警察の協力を得ながら調査を続けている」と報告している。

引用元: AppBank、元役員が横領の疑い 被害1億4000万円 – ITmedia ニュース.

ASCII.jp:短命に終わる「失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在

マサチューセッツ工科大学(MIT)は12月23日、短命に終わってしまう「いわゆる失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在するという論文を発表した。

これはMITスローンマネジメントスクールなどの研究者によるもので、いわゆるマーケティング分野のビッグデータ解析。2003年~2005年の間に発売された8809種を調査、3年で店舗から引き上げられた商品を失敗商品とした(3年間で約40%の新商品が生き残った)。

消費者購入履歴と商品寿命を照らしあわせ、『ある種の消費者グループ』が売上に占める比率が多いほど、その商品は短命に終わるという明確な傾向を発見した。その消費者グループが売上の20~50%を占めれば成功確率は31%減少し、さらにその消費者が商品を3回買えば成功の見込みは56%減る。そもそも3年間生き残る新商品が40%なので、そこから56%減れば商品は終わったも同然と言える。

消費者と製品寿命から導き出した傾向であるため循環論法(短命商品を買う傾向にある消費者が買う商品は短命に終わる)に見えないこともない。が、これは特定の商品ジャンルに依存しないのがポイントで、不人気飲料好きの消費者が買えば、それがスナックであっても歯磨き粉や洗剤であっても失敗に終わる可能性が高い。

それら消費者がなぜ失敗を予知可能なのかは不明だが、おそらく「メインストリームな商品」に馴染まず「ひどい製品」に鼻が効くのではないかとしている。他の研究者は、この研究はかなり新しい現象の発見であり、マネジメントを革新する可能性もあるという。

発表したMITの研究者は、この研究はある意味「クリスタル・ペプシ」を飲んでいた自伝的なものだという(クリスタルペプシは1992年に新商品として発売されたものの1年で終了した)。MITの紹介記事では、たとえとしてコーヒーコーラ「フリトレー・レモネード」や「オレオ・スイカ味」なども併記している(いずれも近年の北米市場においてひどい失敗作として歴史に残る)。

引用元: ASCII.jp:短命に終わる「失敗商品」を買う一定の消費者グループが存在.

「むかで競走」の骨折事故が多発 NHKニュース

運動会などの種目の1つで、集団で足をつなげて走る「むかで競走」について全国の学校で事故が相次ぎ、1年間に480人余りが骨折していたことが産業技術総合研究所の調査で分かりました。専門家は「事故が多発する競技であることが分かった。改善する必要がある」と指摘しています。調査を行ったのは産業技術総合研究所の西田佳史首席研究員らのグループです。グループでは、昨年度、日本スポーツ振興センターに報告された全国の小中学校や高校の事故、およそ102万件のデータを調べたところ、運動会や体育祭の種目として行われる「むかで競走」で事故が相次いでいて、1年間で2205人がけがをしていたことが分かりました。このうち、21%に当たる482人が足や肩などを骨折する重傷を負っていたほか、頭を強く打ち、体にまひが残るなどのケースもあったということで、事故全体の85%が中学校で起こっていました。「むかで競走」は集団で縦1列に並び、互いの足をひもや1枚の板でつないで走る競技で、グループでは1人が転倒すると前後の人も連動して転倒してしまうことがけがのリスクが高くなる原因ではないかとしています。調査を行った産業技術総合研究所の西田首席研究員は、「

引用元: 「むかで競走」の骨折事故が多発 NHKニュース.

ASCII.jp:レンズなしで画像を撮影できる新技術「FlatCam」

FlatCamでは、撮像素子の表面に格子状のマスクが配されており、被写体から反射した光は、格子を通ることでわずかに異なった組み合わせで撮像素子に到達する。撮像素子の画素それぞれは像としてのデータは含まれていないが、全ての画素の明るさを合成・解析すれば被写体の像となる。

撮像素子自体の画像はほとんど意味を持たないが、解析することで元画像を復元するという

引用元: ASCII.jp:レンズなしで画像を撮影できる新技術「FlatCam」.

杭のセメント量も偽装、45本の先端部 マンション傾斜:朝日新聞デジタル

横浜市都筑区の大型マンションが傾いた問題で、杭の先端部で使うセメントの量のデータが偽装されていたことが16日わかった。マンションは、傾きのない棟を含む全4棟の建て替えを前提に業者が住民と協議する。住民の賛否は分かれ、建て替えの条件となる住民合意は見通せない。

杭の工事をしたのは、旭化成の子会社の旭化成建材。旭化成と横浜市によると、杭は4棟の地下に計473本打ち込まれている。

セメント量のデータが偽装されていたのは、傾いた1棟と他の2棟に使われていた45本。工事の際、杭の先端部を固定する「根固め」の工程で流し込むセメント量について、計器のデータ転用や改変が確認されたという。量が少ないと、杭の固定が不十分になる可能性がある。

杭が強固な支持層に到達したかを記録するデータも3棟の38本で偽装されていたことがわかっている。セメント量のデータ偽装と重複している杭もあり、偽装がある杭は計70本になるという。いずれのデータも、掘削機に搭載された同じプリンターで印刷する仕組みだ。

引用元: 杭のセメント量も偽装、45本の先端部 マンション傾斜:朝日新聞デジタル.

犬猫2万匹、流通過程で死ぬ 国内流通で初の実数判明:朝日新聞デジタル

集計の結果、販売または、不要になるなどしたため無償で引き渡された犬が、13年度は37万894匹、14年度は61万7009匹いた。猫はそれぞれ7万2569匹と、13万3554匹だった。

一方、繁殖から小売りまでの流通過程で死んだ犬猫の数は、13年度に1万7038匹、14年度に2万3181匹にのぼった。それぞれ流通量の3・84%(13年度)、3・08%(14年度)だった。死因については報告義務がない。

これまで流通の実数は把握されておらず、環境省は09年、販売業者らに調査して犬は年間約59万5千匹、猫は同7万5千~17万匹と推計。そのうち死亡した犬は約450匹、猫は約80~約240匹にとどまると見ていた。流通が専門の岩倉由貴・横浜商科大准教授(経営学)はこう指摘する。

「実数が把握できることでようやく犬猫の流通・小売りの全体像が見え、どこが課題なのかがわかってくる。効果的な政策立案が可能になり、生体販売について研究が進むことも期待される」

流通過程で死亡する犬猫が環境省の推計の33倍以上、流通量全体の3~4%に達すると判明したことで、ペットショップなど業者への規制が進む可能性もある。日本動物福祉協会特別顧問の山口千津子・獣医師はいう。

「死亡数が多いのには驚いた。これまで推計しかなかった犬猫の流通の実数がつかめる意義は大きく、ペットを巡る問題の対策を検討する際のベースになっていく数字だ。毎年これらのデータを集計し、分析していくようにすべきだ」

引用元: 犬猫2万匹、流通過程で死ぬ 国内流通で初の実数判明:朝日新聞デジタル.

光ファイバーの通信容量増やす新技術研究 NHKニュース

色や明るさなどと並ぶ光の性質の1つ「モード」を人工的に変化させることに成功したと、九州大学の研究グループが発表しました。光を信号にして情報をやり取りする光ファイバー通信に応用できれば、通信の容量を飛躍的に増やすことができるとしています。

研究を行ったのは九州大学大学院総合理工学研究院の浜本貴一教授の研究グループです。光には色や強さのほか、人間の目では感じ取ることのできない「モード」と呼ばれる性質があり、中心が明るく外側に向かうにつれて暗くなる「モード」や、左右に明るい部分がある「モード」などがあります。

これまでは光の「モード」を自由に変えることはできませんでしたが、研究グループは特殊な装置を使って変化させる方法を確認したということです。研究グループによりますと、光の「モード」を人工的に変化させることに成功したのは世界で初めてだということです。

光ファイバー通信では同じ波長の光でも「モード」が異なれば別の光信号として区別することができるため、研究グループは「さらに複数のモードへの変化を実現できれば、光ファイバーの通信容量を飛躍的に増やすことができる」としています。

浜本教授は「理論上は光ファイバーで今の100倍以上のデータを同じ時間でやり取りできるようになる。3Dや8Kの動画をインターネットで見られるようになるかもしれない」と話しています。

引用元: 光ファイバーの通信容量増やす新技術研究 NHKニュース.

ゾウにがんが少ない理由を解明、米研究 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News

ゾウは、その大きい体にもかかわらず、がんになることはほとんどない──。この「謎」をめぐる研究結果が8日、発表され、ゾウが持つ、がんに対する防御機能の秘密が明らかにされた。ヒントは遺伝子の中に隠されていたという。

米国医師会雑誌(Journal of the American Medical Association、JAMA)に掲載された研究論文によると、ゾウには、腫瘍の形成を抑制するタンパク質「p53」をコードする遺伝子の一部が変化したコピーが38あるが、人間は、この種のコピーを2つしか持っていないという。

これは、ゾウの体が進化の過程で、腫瘍の形成を阻止する遺伝子の追加のコピーを多数作成してきたことを意味する。

ゾウは人間よりはるかに多くの細胞を持っているため、50~70年間の一生のうちにがんになるリスクは、人間より高いと通常は考えられる。だが実際はそうではないのは長い間、謎とされてきた。

ゾウの死因の膨大なデータベースを分析した結果、がんで死ぬゾウは全体の5%に満たないことが分かった。これに対し人間では、がんは死因の11~25%となっている。

論文の共同主執筆者で、米ユタ大学医学部(University of Utah School of Medicine)ハンツマンがん研究所(Huntsman Cancer Institute)の小児腫瘍医、ジョシュア・シフマン(Joshua Schiffman)氏は「論理的に推論すると、ゾウは途方もない数のがんを発症するはずで、実際には、高いがんリスクにより今頃はもう絶滅しているはずだ」とした上で、「より多くのp53を作ることが、この動物種を今も生存させている自然の方法だと考えている」と続けた。

さらに、がん化する危険性がある損傷した細胞を殺傷するための、より攻撃的な体内メカニズムが、ゾウには生まれつき備わっていると研究チームは指摘。このことについて論文では「隔離したゾウの細胞では、この活性が、健康な人間の細胞の倍になっている」と記されている。

論文の共同執筆者には、米アリゾナ州立大学(Arizona State University)や米人気サーカス団が運営するリングリング・ブラザーズ・ゾウ保護センター(Ringling Bros. Center for Elephant Conservation)の専門家らも名を連ねている。

研究チームは、今回の成果が人間の抗がん治療法の新たな開発につながることを期待している。

引用元: ゾウにがんが少ない理由を解明、米研究 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News.